文法教育の現在（その１）

中央教育審議会答申に見る国語科と「ことばのきまり」

中央教育審議会の答申（2008年1月）では、「話すこと・聞くこと」、「書くこと」及び「読むこと」の領域構成を維持することが示されている。また、それまでの〔言語事項〕については、各領域の内容に関連が深いものをそれぞれの領域の内容位置づけることが求められている。これは言語知識と言語技能を有機的に結びつけて指導することの必要性を示唆していると言える。
答申では子どもの発達段階を踏まえた学習の系統性が重視されている。これにともない、小学校では日常生活に必要な国語の能力の基礎、中学校では社会生活に必要な国語の能力の基礎、高等学校では社会人として必要な国語の能力の基礎を、それぞれ育成することが求められている。もう少し具体的に見ていくと、小学校では「日常生活に必要とされる対話、記録、報告、要約、説明、感想などの言語活動を行う能力を確実に身につけることができるよう、継続的に指導することとし、課題に応じて必要な文章や資料等を取り上げ、基礎的・基本的な知識・技能を活用し、相互に思考を深めたりまとめたりしながら解決していく能力の育成を重視する」となっている。中学校ではこれに加えて「社会生活に必要とされる発表、討論、解説、論述、鑑賞などの言語活動を行う能力を確実に身につけることができるよう、継続的に指導することとし、小学校で習得した能力の定着を図りながら、中学校段階にふさわしい文章や資料を取り上げ、自ら課題を設定し、基礎的・基本的な知識・技能を活用し、他者と相互に思考を深めたりまとめたりしながら解決していく能力の育成を重視する」としている。
ことばのきまりについては、小学校段階では基本的な知識を理解し、実際の場面において習熟し使い慣れることとしている。中学校段階では国語の特質を理解し、実際に文章を書いたり読んだりするときに役立てるとしている。こうしてみると、学習文法の意識学習は中学校段階において行うことが有効ではないかという示唆が得られる。それも、書いたり読んだりする言語活動に役立つような形で行うことが望ましいと言える。